学校教育学科

学校教育学科の3ポリシーをご紹介いたします。

アドミッションポリシー

学校教育学科の理念・目的は、初等教育を基盤として、小学校-中学校の連携を見通すことができる、すぐれた教師の養成にあります。そのために、推薦入学試験(一般推薦、センター利用推薦)、AO入学試験、一般入学試験(前期日程、中期日程)という多様な選抜方法を用意して、次にあげるような学生を求めています。

  1. 高校までの学習で、各教科の基礎を理解している。
  2. 日本と世界の社会・文化・自然に広く関心を持ち、それらについて自分の考えをまとめ、適切に表現することができる。
  3. 自分の個性や得意分野を活かしながら、子どもの総合的な発達援助(知育・徳育・体育)に積極的にかかわろうとする。
  4. 自らが「よき学び手」として、絶えざる向上心・探究心を持ち、仲間と協力・交流しながら学習することができる。

カリキュラムポリシー

学校教育学科は、初等教育を基盤として、小学校-中学校の連携を見通すことができる教師としての資質・専門的な力を身につけるため、以下の観点を重視したカリキュラムを編成しています。

  1. 大学における講義(理論)と学校現場での活動(実践)を関連させ、理論と実践の往還によって、学校や子どもへの理解を深める。
  2. 小学校の全教科を担当できる実践的指導力を養成する。
  3. 自分の関心に合わせて特定分野を深く研究し、得意分野をもった教師となる。
  4. さらに変化する学校現場、学校を取り巻く状況に適切に対応するためのものとして。
    1. 小中連携、小中一貫教育を実践的に推進することができる教師の養成。
    2. ICTなどさまざまなリソースを活用し、子どもたちの主体的・能動的・創造的な学習を支援できる教師の養成。
    3. 特別なニーズをもつ子どもたちの特徴を理解し、それに基づいて相互に理解を深めながら協力的・協働的に学び合う、インクルーシブ教育の推進。
    4. 国際的な視野や感覚をもつ教師の育成。

1年次には、自らの知的好奇心を刺激し、幅広い教養と総合的な判断力、豊かな人間性を育む共通教育科目を学ぶとともに、小学校の全教科を担当できる実践的指導力を養成するために、「教職概論」など教師となるための基礎的科目、全員必修の「理科実験・観察」・「図画工作実技演習」・「音楽実技演習」などの実技・実験系科目、「障害児の心理と教育」など特別なニーズをもつ子どもたちの理解に関する科目などを学習します。

2年次から、得意分野をもった教師となるために、12の専門分野(教育実践学系、特別ニーズ教育系、心理臨床系、国語系、社会科学系、算数・数学系、自然環境科学系、生活環境科学系、音楽系、図工・美術系、体育系、英語系)のいずれかに所属して学習を進めます。また2年次から3年次にかけて、子どもたちの主体的・能動的・創造的な学習を支援できる教師となるために、「国語科指導法(書写を含む)」などの各教科の指導法の科目を学習し、併せてICTなどさまざまなリソースの活用法を学びます。さらに3年次の「専門演習Ⅰ」・「専門演習Ⅱ」、4年次の「専門演習Ⅲ」・「専門演習Ⅳ」では少人数のゼミ形式で共同的に学び合い、資料を収集・分析・考察して、最終的に「卒業論文」にまとめます。
学校現場での活動は、1年次の「教育フィールド研究Ⅰ」での学校現場見学からスタートし、2年次・3年次に大学での講義と並行して、「教育フィールド研究Ⅱ」・「教育フィールド研究Ⅲ」などの実践科目を履修、3年次後期〜4年次前期の「教育実習」へつなぎ、最終的に4年次後期の「教職実践演習」でまとめます。

また「海外教育事情研修」(海外の大学での教師教育プログラム、2〜3年次に参加可能)や英語系専門科目(「第2言語習得研究」など)、国際教育学科の科目を学習することで、国際的な視野や感覚をもつことができます。
その他、関連する学習として、他学科の教職関係科目の履修も可能です。例えば、国文学科・英文学科・地域社会学科で開設されている中学校各教科の科目や、国際教育学科が開設するIB教育の関係科目など。

ディプロマポリシー

学校教育学科は、本学の小学校教員養成が伝統としてきた人格の育成と深い子ども理解、学童期から思春期における子どもの変化過程への理解を理念とし、教職に対する高い使命感と確かな教育観・子ども観を身につけた、下記の資質・能力をもつ教員の養成を目的とします。

  1. 各教科の専門的知識・技能と深い子ども理解に基づき、子どもたちの主体的学習を支ええる実践的指導力の基礎を身につけ、小学校-中学校の連携を見通した教育実践ができる。
  2. 特別なニーズをもつ子どもたちを理解し、子どもたちが相互に理解を深めながら協力的・協働的に学び合う環境を整え、学びを適切に方向づけることができる。
  3. 新たな課題に対応すべく自らの能力を不断に高めることによって、さまざまな資源(リソース)を有効に活用した教育活動を展開できる。
  4. 地域や人とのつながりを大切にし、環境問題や人権問題など社会の今日的課題にも広く関心をもち、子どもたちの学びを支えたり、適切に方向づけたりすることができる。
  5. 子ども、同僚、保護者、地域の人たちとの信頼関係に基づき、学校全体で協力的・協働的に仕事を進めるコミュニケーション能力を身につけている。
  6. 自らの課題意識を育て、資料やデータを収集・分析し、発表するという研究能力の基礎を身につけている。
     

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都留文科大学